公益財団法人廃棄物・３Ｒ研究財団の2016年度のブレークスルー促進事業として、財団会員であるメタウォーター株式会社、極東開発工業株式会社、株式会社日本リサイクルマネジメント、株式会社大原鉄工所の4社からの依頼により、「MBT（メタン発酵＋SRF製造）システムのエネルギー回収に関する調査」を実施し、その成果を冊子としてまとめたものです。
　2016年度の調査では、2014年度、2015年度の成果を踏まえ、MBTシステムの日本におけるエネルギー回収に着目して、実証実験を含む調査を実施しました。実証試験は、都市ごみの機械選別試験、メタン発酵試験、機械選別により分離した燃焼適物のSRF製造試験を行いました。
　この結果、MBT（メタン発酵＋SRF製造）システムの導入により、温暖化対策が進んでいない中小規模の廃棄物処理施設の諸課題を解決するツール及びシステムとなる可能性のあると考えられました。

　公益財団法人廃棄物・３Ｒ研究財団の2015年度ブレークスルー促進事業として、財団会員であるメタウォーター株式会社、極東開発工業株式会社及び株式会社日本リサイクルマネジメントの3社からの依頼に応じて「MBT(メタン発酵+固形燃料製造）システムの日本における普及の可能性の調査」を実施し、その成果を広く参照していただけるように作成したのがこの冊子です。
　調査結果では、RDFに係る諸課題をクリアし、安価に熱利用しやすいRDFを製造することができ、CO2の排出削減を見込める方策として、メタン発醇と固形燃料製造をコンバインドした「MBTシステム」を提案しています。

　ごみ固形燃料(ＲＤＦ) 化施設は、廃棄物のもつエネルギーを熱供給の形で効率よく地域還元できる有効な手段であり、国庫補助によって一般廃棄物から固形燃料(ＲＤＦ) を製造する固形燃料化施設は、全国で50余りが整備されました。しかしながら、多くの固形燃料化施設において、運営経費の増高、固形燃料の引渡し先の確保困難等の問題を抱え、施設の運営に多大な支障が生じているのが現状です。
　本書は、公益財団法人廃棄物・３Ｒ研究財団では、財団会員であるメタウォーター株式会社、極東開発工業株式会社、株式会社日本リサイクルマネジメントの3社からの依頼に応じて、「廃棄物・３Ｒ技術ブレークスルー促進事業」として受託し、エネルギー源としてのごみ固形燃料活用方策の検討を進め、その成果を取まとめたものです。

　自主調査研究の一環として、当財団が参加している関西地区の産、官、学を会員とする「廃棄物対応技術検討懇話会」(委員長:高岡昌輝京都大学大学院教授、通称「頑張れ関西」)の協力を得て、近い将来の大地震に伴う震災復興が迅速かつ円滑に進められるよう、阪神・淡路大震災での実経験及び東日本大震災への支援や現地調査をベースに、大震災発生時の災害廃棄物処理に有用となる知見、情報の取りまとめを行いました。

　公益財団法人廃棄物・３Ｒ研究財団では、自主調査事業の一環として、財団会員である株式会社佐野環境都市計画事務所の協力を得て、廃棄物・３Ｒ分野における電子契約導入の可能性について広く検討を加え、「廃棄物・３Ｒ分野における電子契約の情報資料集」としてとりまとめました。

　環境省は、2010年3月に「廃棄物処理施設長寿命化計画作成の手引き(ごみ焼却施設編及びし尿処理施設・汚泥再生処理センター編)」及び「廃棄物処理施設の基幹的設備改良マニュアル(ごみ焼却施設し尿処理施設)」をとりまとめました。
　（公財）廃棄物・３Ｒ研究財団の前身である(財)廃棄物研究財団では、ごみ焼却施設及びし尿処理施設・汚泥再生処理センター以外のその他の施設(粗大ごみ処理施設、リサイクル・資源化施設、ごみ燃料化施設、ごみ高速堆肥化施設、バイオガス化施設、最終処分場浸出水処理施設)について、2010年度に環境省から調査業務を受託し、機器別の保全方式と管理基準や延命化対策のケーススタディを行い、地方公共団体が長寿命化計画を作成する上での参考資料を取りまとめました。本書は、その調査結果と関係資料を取りまとめたものです。

　廃棄物研究財団では、廃棄物処理・３Ｒに係る米国、EU、ドイツ、フランス、中園、韓国等の各国の廃棄物処理・リサイクルに係る法制度、推進施策、排出・処理・リサイクルの現状、廃棄物の処理・リサイクルの技術動向、廃棄物からの発電・熱回収の状況、地球温暖化対策への取り組み等について情報収集を実施し、特に、EUについては、各種政策が体系的に打ち出されていることから、廃棄物・再生可能エネルギーに関する主な指令について要点の取りまとめを行いました。

　(財)廃棄物研究財団は、環境省から「平成21年度一般廃棄物処理施設における溶融固化の現状に関する調査」を受託し、独立行政法人国立環境研究所・大迫政浩企画部次長のアドバイスを受けながら、（社）日本産業機械工業会エコスラグ利用普及委員会及びパシフィックコンサルタンツ（株）の協力を得て、溶融固化処理、運転管理、溶融固化物の品質確保に係る技術及び温室効果ガス排出抑制対策に関する知見・情報の収集・整理を行いました。本書は、この成果を活用しつつ、施設整備の概要に加え、利用用途別のスラグ有効利用量、利用指針等を事例集としてまとめたものです。

　財団法人廃棄物研究財団では、2007年度から2008年度の2ヶ年にわたり、環境省から廃棄物処理等科学研究費補助金を受け、「循環型社会形成に向けての廃棄物処理施設のリニューアルモデル構築に関する研究Jを行いました。同研究の成果をもとに、「循環型社会形成に向けてのごみ焼却施設のリニューアルモデル構築に関する資料集」として再編集し、併せて参考資料として、環境省大臣官房廃棄物・リサイクル対策部廃棄物対策課「高効率ごみ発電施設整備マニュアル」 (平成21年3月)と「廃棄物処理施設長寿命化計画作成の手引き(ごみ焼却施設)」(暫定判、平成21年6月)も掲載いたしました。

　財団法人廃棄物研究財団では、環境省から、「エネルギ一回収能力増強化のための施設整備マニュアル」作成業務を受託し、同マニュアルは、平成20年1月15日付けで環境省から事務連絡されています。本書は、同マニュアル策定の経緯及び概要等を記すとともに、巻末にマニュアルを資料として添付しました。

　本書は、メタン発酵に関する最近の動向を記載するとともに、(財)廃棄物研究財団が環境省から受託した調査業務結果をもとに、2008年1月、環境省から出された「メタンガス化(生ごみメタン)施設整備マニュアル」の概要、2007年度のメタン発酵研究会が実施した生ごみの収集・運搬に関する自治体へのアンケート調査結果、及びメタン発酵処理と焼却処理に関するケーススタディーの検討内容等を取りまとめたものです。

　本書は、前書に続く「メタン発酵情報資料集2007」(ブック財団07-02)として、メタン発酵に係る諸情報について最新のものを記載するとともに、生ごみリサイクル・分別収集、メタン発酵施設の整備・運営、バイオガス利用について自治体や企業、関連団体にアンケート・ヒヤリング調査した内容をとりまとめたものです。